2023/10/15

2015年12月から一部の事業場について義務化されたストレスチェックですが、施行から2年目を迎えます。
多くの事業場で従業員のストレス状況が把握できたはずです。そもそも義務化された目的はチェックの実施だけではありません。
ストレスチェックは、労働者のメンタルヘルスが不調になる前に気がつき予防すること、従業員自身が自分のメンタルヘルスの状況に気がつくこと、ストレスの原因となっている職場環境を改善につなげることが目的で始められました。そのため、ストレスチェックの結果を本人に通知するだけや実施した結果で面接指導が必要なものがいなかったから何もしないなどの対応では本来の目的が果たせていない可能性があります。収集されたデータにある傾向が見られるようならその職場はストレスの原因になる恐れがあるかもしれません。何らかの改善を行うことでそれを予防できる可能性があります。面談指導が必要な者がいなかったけどその予備軍は多数発見されたのであれば、その原因の究明は必要になります。
下人となるものが特定され、除去することでメンタルヘルスの悪化を防ぐことができます。メンタルヘルスの不調がある者のスクリーニングではなく未然に防ぐことが目的です。ストレスチェックの結果からわかることがないかデータの分析を行うことが重要です。普段の業務ではわからないストレスの原因を発見するために有効活用しなければ実施する意味がありません。